子育て費用を無理なく節約！約3000万円を乗り切る賢い方法

子育てにはどのくらいの費用がかかると思いますか。
育児にまつわる出費は、おむつやミルク代、教育費など多岐にわたり、想像以上に多くなります。

子育て中に節約するとなると、どこまで切り詰めるべきか、頭を悩ませてしまいますよね。しかし、ただ我慢するだけでは、家族の暮らしに負担がかかってしまうことも。そこで今回は、無理をしないことを前提に、しっかりと出費を抑えるコツをまとめました。一般的に約3000万円ともいわれる子育て費用を少しでも軽減し、子どもとの時間を大切にできるポイントをわかりやすく解説していきます。

子育てにかかる平均費用は約3000万円！

子どもが誕生してから成人（18歳）するまでにかかる費用は、一般的に約3000万円といわれています。これは出産費用、養育費（おむつやミルク代、食費、衣服代など日々の生活にかかる費用）、教育費（学校の授業料や塾・習い事、受験費用など）と多岐にわたるからです。教育費については、小学校、中学校、高校までにかかる費用が、公立か私立かによって大きく変動しますので、さらに高額になるケースもあります。特に大学進学を考える場合には、プラスで約500万円かかることを想定しておく必要があります。

また、支出は子どもの成長段階に応じて増えたり減ったりしますが、想定外の出費はよくあるもの。だからこそ、子育て中に節約の意識を早めに持ち、長期的な視点で家計の収支を把握し、突発的な出費に備えて貯めておくなど、対策を考えておくといいでしょう。

子育て世代が節約するうえで知っておきたい考え方2つ

節約しようと思った時に、まずは知っておきたい考え方をご紹介します。

無理な節約はしない

まず大前提として、継続できる範囲で、無理をしないことです。あまりにも切り詰めすぎる節約は、家族の暮らしに支障をきたす恐れがあります。たとえば、子どもの健康を損なうほど食費を削ることは本末転倒です。また、家族がストレスを感じる環境では、せっかくの楽しい子育てが台無しになってしまいます。削るべき費用と削ってはいけない費用を明確に区別することが、スムーズな家計管理のカギです。

各費用にあらかじめ予算を決めておく

育児にかかるお金は「子どものためなら仕方ない」と、ついつい青天井になりがちです。しかし、そのままでは無計画に支出が膨らむ一方。そこでおすすめなのが、費目（費用の名目）ごとに上限を設定し、予算を決めておく方法です。たとえば「おむつ代は月〇円まで」「習い事は年〇万円まで」と具体的に決めておけば、必要以上に散財するリスクを減らし、家計の見通しが立ちやすくなります。

子育て世代におすすめの節約術3選

節約の方法はさまざまあります。ここでは、どのように節約できるか、子育て世代におすすめしたい方法をご紹介します。

セールやフリマアプリを活用する

子どもの成長は驚くほど早いもの。服や靴など、あっという間にサイズアウトしてしまうアイテムは、セール時を狙ったり、フリマアプリを利用したりすることで、格安で購入することができます。また、周囲のママ友や地域コミュニティでお下がりを譲ってもらうこともいいでしょう。新品へのこだわりを少し手放すだけでも、大幅な節約につながります。

子どもの習い事は無料体験などを活用して絞る

音楽やスポーツ、学習塾など、子どもが興味を持つ習い事はさまざまありますが、やみくもに始めると家計への負担が大きくなります。まずは無料体験や短期講習を利用して、お子さまが本当に楽しく続けられそうか確認することが大切です。子育て中の節約を意識するうえでは、継続の意思がある習い事だけに絞ることが得策でしょう。

子育てイベントに参加する

自治体や企業が主催する無料や低料金の子育てイベントが、数多く開催されています。イベントは、親子で楽しめるアクティビティ、アート・工作などのワークショップ、スポーツ体験、育児サークルなど、内容も豊富で、親子で楽しみながら学べる貴重な機会です。レジャー費を抑えつつ、子どもと充実した時間を過ごすことができます。家族の思い出を増やしながら出費を抑えることができるという点で、積極的に活用してみるといいでしょう。

【実質節約】子ども・子育て支援金制度3選

国や自治体が実施している給付金や各種支援制度の中から3つを抜粋してご紹介します。

出産育児一時金

出産にかかる費用は一時的に大きな出費になることが多いですが、健康保険から支給される出産育児一時金を利用すれば負担を軽減できます。2023年4月以降、支給額が50万円に引き上げられたため、出産費用の大部分をカバーできます。さらに、直接支払制度を活用すると、出産時のまとまった支払いを抑えられる点も魅力です。

児童手当

児童手当は、子育て家庭をサポートする代表的な制度で、高校修了前までの子ども1人につき毎月一定額支給されます。支給額は子どもの年齢や人数によって異なりますが、安定した収入源として、習い事や生活費の一部に充てることで、実質的な節約が可能になります。

子ども医療費助成

自治体によって制度名や助成内容は異なりますが、子どもの医療費を大幅に補助してくれる制度が整えられている地域が多いです。例えば通院や入院の自己負担が無料、あるいは数百円程度になるケースも。医療費の負担が軽減されることで、その分をほかの育児費用や貯蓄に回すことができます。詳細は、お住まいの自治体の窓口やホームページをチェックしておきましょう。

そのほかにも、幼児教育・保育の無償化、高等学校等就学支援制度の拡充など、子育て世代の家計をしっかりサポートしてくれる重要な支援制度もあります。ご自身で詳しく調べてみてはいかがでしょうか。

まとめ

子どもが成人するまでにかかる費用は約3000万円とかなり高額ですが、やみくもに我慢する節約では家族の暮らしがギスギスしてしまいます。そこで大切なのは、無理なく続けられる仕組みを作ること。買い物や習い事の選び方、支援制度の活用など、小さな積み重ねが大きな節約効果につながります。子育て中の節約を意識しながら、子どもとの大切な時間をめいっぱい楽しんでいきましょう。

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